ソフトウェアご利用のお客様 Q&A

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「会社設定」-「端数情報」で、見積・請求売上の「数量小数点」「単価小数点」を変更してください。「見積入力」や「売上伝票入力」にも反映されます。見積明細登録後に小数点桁数を減らす場合は、データが不整合となる場合がありますので、ご注意ください。

どちらでも問題ありません。
ただし、6階層で見積明細を作成した場合は、「予算入力」で「見積参照」を行うと、予算は4階層までの管理になりますので、5、6階層で入力した明細は4階層目にまとめられます。

「初期設定」-「見積情報」で「階層番号表記」の各階層の設定を変更してください。

「会社設定」-「採番情報」で、「採番区分」を「見積番号」に変更し、見積番号の「開始」・「終了」を入力することで採番ルールの作成が可能です。

「見積入力」で「新規」ボタンを選択すると「採番情報」で作成したルールで、採番することができます。

「品名一覧登録」で経費用の品名を作成する際に「単位」を「１式」で登録します。
「初期設定」-「見積情報」で、行属性の「経費」にある「品名」で、さきほど登録した品名コードを設定します。
そうすると、「見積入力」で見積明細作成時に経費の行属性を選択すると単位が「１式」で引用されます。

「初期設定」-「見積情報」で「階層番号表記」にある「品名階層」を「印字しない」に変更してください。

「初期設定」-「見積情報」で「種別名称拡張」を「する」に設定してください。
尚、費目・工種階層では名称の下段を入力することはできません。

「初期設定」-「見積情報」で、「式の場合の単価印字」が「しない」になっている場合は、見積書の印刷時に単位が「式」の場合は単価が出力されません。

「初期設定」-「見積情報」の「式の場合の単価印字」を「しない」にしているためです。単価を出力するには「式の場合の単価印字」を「する」にしてください。

「会社設定」-「採番情報」の「採番区分」で「見積番号」を選択することで、設定することができます。

こちらを設定することで、見積入力の新規ボタンを押した時に出てくる「会社コード体系」の画面に反映されます。
今回は、大型物件を選択し、OKを押すと、見積番号が「00000001-00」で採番されました。

「初期設定」-「見積情報」の「積上行の単位表示」を式以外に変更してください。

「各種区分設定」の「テーブル及び区分選択」－「単位」指定し変更することができます。

「項目名称設定」で必須にすることができます。必須にすると「表紙１」の「成約区分」、サブツールバーの「受注」にある「成約区分」の両方が必須になります。

「見積入力」の「既定値編集」は、見積を新規で作成する際の初期値を設定する機能となります。「表紙1」「表紙2」の初期値を設定することができます。
「見積入力」の「通常編集」は、実際に見積を新規作成する際に使用します。「新規」ボタンを選択した際に「既定値編集」で設定した内容が自動引用されます。

「見積入力」で「既定値編集（①）」を押し、「入力階層（②）」を「費目」と設定し、「登録（③）」します。
登録後は、「通常編集（④）」を押すと、通常の見積作成画面に戻ります。

設定を行うことで、新規見積作成時に「入力階層」の値が「費目」で自動引用されますので、見積明細を常に２階層で作成することができます。

「見積入力」の右上の表記で緑の「編集」ではなく、オレンジの「表示」となっていれば、他のユーザーが同じ画面を開いている可能性があります。「メンテナンス」-「稼働状況」でご確認ください。
〈承認オプション導入の方〉
「見積入力」の右上の表記が「申請中」のときは申請者、「承認済」のときは、管理者以外は表示モードになり操作できません。編集したい場合は、承認者に差し戻し依頼するか、管理者に編集いただくかになります。

「新規」で新しく見積番号を取ります。サブツールバーにある「見積複写」をクリックして複写元の見積を選択し、「引用」ボタンで見積複写が可能です。「表紙」タブで「見積複写」を行うと、表紙と明細がコピーされます。「明細」タブで「見積複写」を行うと、明細のみがコピーされます。

名称を変更したコードと同じコードで登録されている「成約区分」は、自動で名称が変更されます。

「見積入力」の見積明細は必ず２階層以上必要となりますので、１階層のみで作成することができません。
この場合は、見積明細を２階層で作成し、出力時に「工種選択」で「費目」のチェックを外すことで品名階層のみ出力してください。

「見積入力」-「表紙1」の「消費税計算」の設定により異なります。「消費税計算」が「明細単位」の場合は、「明細」で「税額表示」を「する」に設定することで、原価金額と見積金額の税率を変更することができます。

「消費税計算」が「見積単位」の場合は、見積金額の税率は変更できませんが、原価金額の税率のみ変更することができます。

「初期設定」-「見積情報」で「印刷対象選択」を「する」に設定することで、見積書の出力時に明細を印字するかしないか選択することができます。
「見積入力」-「明細」で、「印刷」の項目が表示されますので、見積書に出力したくない明細のチェックを外してください。見積書出力時に「出力設定」の「条件設定」から「印刷選択出力」を「印刷チェックのみ」にすることで、見積明細でチェックが付いている明細のみが出力されます。

「経費」を挿入した費目行より、上の行にあるすべての費目行から掛率を計算します。もし、同階層内に「経費」行が存在した場合は、一番上の行からではなく、「経費」行から「経費」行までの明細を合計します。​

「見積入力」-「表紙１」で、サブツールバーの「見積複写」選択します。「見積複写」で、参照したい見積番号を選択し、明細にチェックを入れずに引用してください。

「見積入力」-［明細］で「小計」を入れたい行を選択し、サブツールバーの「行属性」で「小計」を選択してください。

「見積入力」-［明細］で「値引」を入れたい行を選択し、「行属性」で「値引」を選択してください。

［見積入力］-「明細」で、サブツールバーの「見積複写（①）」選択します。「見積複写」で、参照したい見積番号（②）を選択し、複写したい明細（③）にチェックを入れて、「引用（④）」してください。

「見積入力」-「明細」の「行コピー」「行貼付」ではできませんので、作成中の見積を一度登録します。

続けて、サブツールバーの「見積複写（①）」を選択します。「見積複写」で、現在表示している見積番号（②）を選択し、複写したい明細（③）にチェックを入れて、「引用（④）」してください。

「見積複写」の「条件設定（F7）」で、「経費および追加した行属性を引用」にチェックをつけていただくことで引用することができます。

「見積入力」の「出力設定」画面で「条件設定」の「積上金額」を「出力しない」に設定します。

条件設定の積上金額を「出力しない」にすることで、出力上は積上金額が表示されなくなります。

「見積入力」の「出力設定」画面で、「書式起動」で出力で使用するExcel書式を起動します。
Excel書式で、該当セルを選択し「セルの書式設定」から「小数点以下」を「0」に変更します。

「見積入力」の「出力設定」画面で「条件設定」の「工種選択」で「品名」以外のチェックを外します。

「見積入力」の「出力設定」画面で、「書式起動」で出力で使用するExcel書式を起動します。

金額のセルを右クリック→「セルの書式設定」→「ユーザー定義」の種類欄に「#,##0;[赤]-#,##0;#」と入力します。
編集が終わりましたら上書き保存します。

自動で入れるこはできませんが、「見積入力」-［明細］で、見積明細に行属性の「コメント」行を挿入することで、空白行を任意で入れることができます。

「見積入力」の「出力設定」画面で、「書式起動」で出力で使用するExcel書式を起動します。
Excel書式で「**見積-発注者名称１＋発注者名称２」の帳票項目名（変数）に変更し、Excelを上書きすることで可能です。

「出力設定」の「条件設定（F5）」を開き、「条件設定１」タブで「改貢」を「改貢しない」に設定してください。

出力画面の「条件設定（F5）」-「条件設定１」タブで「改頁」を「改頁する」、「改頁単位」を「費目」に設定してください。

現状はございません。変更が必要な場合は、対象の見積を一つずつ修正頂くことになります。

「条件設定」で「改頁」を「改頁する」、「改頁単位」を「費目」に設定します。

「見積一覧表」から確認ができます。「条件設定」の「条件設定1」タブで、該当の発注者を指定します。

「見積データ読込」の「条件設定」の「品名階層作成」を「しない」にしますと「行属性区分」に設定されている行属性として取込することができます。取込するファイルの「行属性区分」に「8」を設定し、「品名階層作成」を「しない」で取込してください。「品名階層作成」が「しない」の場合、行属性の「0 ：通常」「 1 ：値引」「 2 ：諸雑費」「 8 ：コメント」「 51 ：小計」を取込むことができます。

前日のバックアップから1つの見積だけデータを出力し、「見積データ読込」を使用し出力したデータを取込することができます。
①前日のバックアップを使用し、新規会社データを作成します。
②作成した新規会社データにログインし、該当の見積を表示します。
③「帳票選択」で「見積原価明細書」を選択し、「書式ファイル」で「V210見積原価明細書(読込専用)_書式.xlsx」を選択し「Excel」からデータをExcelに出力します。
④元の会社データにログインします。
⑤「見積入力」で上書きしてしまった見積を表示し、明細を全て削除します。
⑥「見積データ読込」で「パターン」を「見積Excel受入」を選択します。
⑦「ファイル名」で出力したExcelを選択し取込ます。
⑧見積を登録します。

「見積データ読込モジュール」（別途有償）を使うと見積の明細をExcelから取込することができます。

取込するファイルと「見積データ読込」の条件をご確認ください。
「条件設定」の「引用時の再計算(金額)」が「数量×単価で金額再計算」の場合は、取込するファイルの数量、単価を入力してください。数量、単価が入力されていない場合、金額は0になります。「引用時の再計算(金額)」が「しない」の場合は、取込するファイルの金額を入力してください

「53：大計(52：中計も)」を取込むことはできません。取込できる行属性は、「0 ：通常」「 1 ：値引」「 2 ：諸雑費」「 8 ：コメント」「 51 ：小計」です。

上書きすることはできませんが、追加することはできます。追加したい箇所の明細を選択した状態で「見積データ読込」を行います。

「導入」-「設定」-「読込レイアウト設定」の「受入除外変換項目」で除外の項目で空欄を受入しないよう設定できます。

「導入」-「設定」-「読込レイアウト設定」からパターンを作成できます。

取込するファイルのレイアウトを元に「受入項目リスト」に受入する内容を設定していきます。

「見積入力」-「明細」を表示し、サブツールバーの「１」を押します。「見積データ読込」をクリックすることで使用できます。

パターンの作成数に制限はありません。

「読込レイアウト設定」の「受入項目リスト」の「行属性区分」が設定されているかご確認ください。

取込するファイルのレイアウトと「読込レイアウト設定」で作成したレイアウトが合っているかご確認ください。「導入」-「設定」-「読込レイアウト設定」で作成したパターンの設定を確認できます。

「見積データ読込モジュール」をご購入されると既定パターンの「見積Excel受入」をインストールされます。既定パターンは、「見積原価明細書」の提供書式の「V210見積原価明細書(読込専用)_書式.xlsx」と同じレイアウトで取込することができます。

「項目名称設定」で「マスター及び入力画面選択」を「見積(明細)」にして、カーソルを遷移させたくない項目の「入力ジャンプ」を「しない」にします。

「項目名称設定」で「項目名称設定」で「マスター及び入力画面選択」を「見積」にして、必須入力にしたい項目の「入力」を「必須」にします。

「項目名称設定」で「項目名称設定」で「マスター及び入力画面選択」を「見積」にして、変更したい項目名称の「ユーザー定義名」を変更します。

「各種区分設定」で、「テーブル及び区分選択」を「単位」にし、一番下の空白行に追加したい単位を入力します。

「摘要設定」で追加することができます。「摘要区分」が「見積」以外の内容も選択可能です。

「工事登録」-「請負情報」の「受注日」が先のものが当初請負額として表示されます。

「工事登録」-「基本情報2」の「工種管理区分」で「種別」以外になっていると入力することができません。種別まで登録したい場合は「工種管理区分」で「種別」を選択してください。

「階層↓」を押していただくと可能になります。「工事登録」-「基本情報2」の「工事管理区分」を「費目」にすれば工種階層を飛ばすことができます。

「予算入力」で、確定されているか確認してが必要です。確定されている場合は、確定チェックを外すことで編集ができます。

「変更へコピー」し、金額の変更、項目の追加を行います。

カーソルがヘッダーにあると非活性になります。カーソルを明細におくことで、活性化になります。

「実行予算書」、または「工事登録」-「予算実績」で確認できます。

入力時には必ず必要となりますが、出力時に「条件設定」の「工種選択」で「費目」のチェックを外すことができます。

「予算一覧表」の「変更確定日」で確認できます。

「初期設定」-「予算情報」の「積上金額表示」が「税抜」になっていると、そのようになります。

「当初確定」にチェックが入ってる場合は削除できません。
確定のチェックを外してから削除してください。

左の「費目」は、その品名の紐づいている費目の工事費用によります。右の「要素」は、その品名の要素内訳によります。

都度帳票を印刷して管理する必要があります。
また、解決テンプレートで予算履歴TPという機能は履歴を5段階追加で保持することが可能です。

設定によって異なります。
「初期設定」-「工事情報」の「管理費計算」が
「工事登録で入力（請負×率）」の場合・・・「工事登録」-「基本情報2」の「一般管理費率」を入力すると、請負金額×一般管理費率を一般管理費に反映します。

「実行予算で入力」の場合・・・工事費用区分が一般管理費の費目を入力し、その配下の品名に一般管理費を入力するとその金額が一般管理費に反映します。一般管理費は予算金額には含まれません。

確定のチェックがついていない可能性があります。「予算入力」で「当初確定」または「変更確定」にチェックがついているかご確認ください。

可能です。変更前の予算を残す場合は、「見積/予算」-「予算入力」で、「下段：変更（最終）」を入力します。変更前の予算を残さない場合は、「当初確定」のチェックを外し、「上段：当初」の予算を修正し、再度「当初確定」のチェックを付けて登録します。

「初期設定」－「予算情報」－「品名重複設定」が「なし」に設定されている場合は、同一階層内で同じコード・名称を使用することができません。
「品名重複設定」が「自動採番する」に設定されている場合は、同一階層内で同じコード・名称を使用した場合、品名に自動採番を行い登録することができます。

挿入したい行間の真下の行をクリックし、「行挿入」します。サブツールバーにある「階層↑」をクリックしますることで階層を費目まで上げることができます。

予算のパターンが１つであれば、既定値として「規定値編集」で登録しておくことができます。複数であれば、ダミーの工事コードを取り、見本予算を登録しておき、「予算複写」ができます。

複写の際に「上位階層も引き継ぐ」のチェックを外します。

確定チェックがついていない可能性があります。確定することで「予算複写」で引用することができます。

「予算複写」で「上位階層も引き継ぐ」のチェックがある場合は外してから、複写したい品名のみを選択し引用します。

サブツールの「税率変更」から変更することができます。

「数量集計表」の品名別でご確認できます。

「見積参照」の「参照選択」から「見積金額」か「原価金額」のどちらかを選択できます。予算なので「原価金額」を選択します。

同一階層内に同じコード、同じ名称で登録することはできません。名称に「１」や「２」など附番をし名称に違いを持たせて頂くことで登録することができます。
「初期設定」-「予算情報」の「品名重複設定」で「工種、品名を自動採番する」または「自動採番する」にご設定いただきますと、重複した場合に名称後方に「01」「02」などの番号を自動で採番し登録することができます。

【品名重複設定の違い】
・「なし（重複時はエラーとする）」
同じコードかつ同じ名称で登録した場合にエラーとなり、登録できません。エラーが出た場合は、コードもしくは名称を変更する必要があります。

・「自動採番する」
品名に同じコードかつ同じ名称で登録した場合に名称に自動で番号が採番されます。その為コードもしくは名称の手直しなく、登録できるようになります。

・「工種、品名を自動採番する」
工種に同じコードかつ同じ名称で登録した場合に名称に自動で番号が採番されます。その後、品名に同じコードかつ同じ名称で登録した場合に名称に自動で番号が採番されます。その為コードもしくは名称の手直しなく、登録できるようになります。

見積の明細を引用した際に自動的に入ってくる要素内訳です。見積入力で要素内訳コードが未入力の場合に予算入力に自動的に引用されます。
予算入力では要素内訳は必須項目になります。

上書きはできません。すべてのデータは追加モードで受入します。

※予算読込モジュールの導入が必要です。

発注する前の社内承認のことです。必須ではありません。必要なければ「発注依頼入力」を使用せずに「発注入力」することができます。

「税額表示」を「する」にすると明細に税率の列が表示されますので、税率を10％に変更することが可能です。

紐づいている発注は自動では変わらないため、発注依頼の内容を変更しますと、「発注依頼参照」のやり直しが必要になります。

発注依頼書を印刷したかどうかのチェックになります。
発注依頼書を出力する際に、「その他設定」にて出力済にするかどうかを設定することができます。設定に基づいて「Excel」「印刷」「PDF」出力を行うと「出力済み」にチェックがつきます。

「各種区分設定」 のテーブル及び区分選択で「発注条件の既定値」を指定し変更することができます。

1つの発注に対して1つの発注依頼しか紐づけできないため、複数はできません。

「ヘッダー情報変更」では、「枝番00」の発注は別の発注の枝番に変更することができません。次の手順で変更可能です。

①「発注入力」で新規注文番号『2-01』をとり『1-00』を「発注複写」

②注文番号『1-00』を削除する。

発注日を変更したい発注を表示させ、「ヘッダー情報変更」-「発注日」を変更します。
また、「仕入伝票入力」で「発注参照」していると、発注日が変更できません。どうしても変更したい場合は、仕入伝票を削除してから発注日を変更する方法になります。

「外注」と「材料」の違いです。「材料」の場合は印紙税の印字はありません。印紙税の項目定義は「**発注金額-印紙税」になります。

「会社設定」-「端数情報」-「予算・発注・原価」-「数量小数点」で「小数なし」に設定できますが、予算や原価も変わるので注意しなければなりません。

「注文番号」と「枝番」の桁数は固定になっているため、できません。
枝番部分は増減発注としてご使用します。

「発注入力」の「ヘッダー情報変更」から変更ができます。

予算と発注で「費目」、「工種」、「種別」、「品名」の「コード」と「名称」、「業者」を合わせると紐づきが取れます。

消費税の変更方法は「業者登録」の「消費税計算」により異なります。

①明細単位：明細の消費税を直接変更してください。「税額表示」を「する」にすると消費税欄が表示されます。

②伝票単位：「伝票計の税額を変更する」にチェックを入れ、ヘッダーで消費税を変更してください。

③締日単位：消費税調整行を追加してください。税処理を「9：消費税」にすることで、消費税金額を計上します。

品名の「名称」か「規格」を変更する、もしくは階層を分けて登録します。

「初期設定」-「発注情報」-「予算オーバー」を「警告」「登録できない」のどちらかを設定します。
※管理者は「登録できない」に設定しても「警告」扱いになります。
品名ごとに制御をかけたい場合は「品名」に設定します。

「発注入力」の「注文書」タブで「支払条件」を入力いただければそのデータが最優先されるので変えることができます。

別番号の減額の発注を作るか、元の発注にマイナスの明細を追加してください。

「各種区分設定」-「発注条件の既定値」を登録すれば、新規登録時の初期値として表示されます。また、選択できるようにしたいのであれば、「発注条件」にマスターとして登録しておくと随時既定の条件内容を引用することができます。

「各種区分設定」-「発注条件」を変更します。

発注において影響はありません。また、仕入の入力についても通常の入力になります。

「初期設定」－「発注情報」－「増減発注」を「する」にします。
追加、または減額発注については、注文番号の枝番で使用します。注文書の「出力設定」の「増減発注」を「親番号でまとめる」に設定することで出力可能です。

※一度「増減発注」を「する」にした場合、「しない」に戻すと枝番が使用できなくなるので注意が必要です。

「発注一覧表」で見ていただくことができます。「
増減発注」を「個別の番号で表示する」に設定が必要です。

ヘッダー部分の注文番号は、親番号が固定で表示されます。明細部分に関しては、各明細ごとに実際の注文番号が表示されます。

「初期設定」-「発注情報」-「手形率自動更新」を「しない」に設定します。

発注だけ品名名称を変更すると紐づかなくなりますので、内容を追記したい場合は、備考にご記入ください。
または予算から同じように品名少々を修正していただく必要があります。

「発注入力」、「発注依頼入力」を削除してから再度「予算参照」から「発注依頼入力」を入力してください。

「初期設定」－「発注情報」－「予算の業者上書」の設定を「しない」に変更する事で実行予算に反映されません。

「残高表示」で「残高＞0のみを表示する」を選択すると未発注分のみ表示できます。

予算が確定されていないからです。「予算入力」の画面で予算確定にチェックをして登録してください。

「発注一覧表」、または「発注明細一覧表」から確認できます。
期間を今月で絞り込んでください。

「条件設定」の「発注残高0円表示」が「残高0円は表示しない」か「残数0は表示しない」になっている可能性があります。「全て表示」にしていただくと、全て仕入に参照済みで発注残高のない発注も表示されるようになります。

発注日が「期間」に含まれていない可能性があります。「期間」を何年も前の日付から未来の日付と広く設定することで表示されます。

「初期設定」-「発注情報」の「消費税ヘッダー入力」を「する」にすることで変更が可能となります。

「発生入力」の「出力」ボタン、または「レポート(R)」-「発注」から「発注業者査定表」を選択してください。「期間」に発注日の集計期間を指定し、「仕入日」に当月期間を入力して出力すれば、「今回仕入額」で発注に対する当月仕入を確認することができます。

「工事登録」-「請負情報」-「契約工期」の登録がされているか、または項目定義の後ろにスペースが入っていないか確認してください。

「注文書」タブの「発注条件」の１行目が反映されています。

「出力設定」から「条件設定」を開き、「コメント行」を「出力する」にしていただくと表示されます。

問題ありません。固定の文章であれば書式内に記載しても大丈夫です。

「発注一覧表（発注明細一覧表）」の「発注残高」または「工事原価推移表」の「発注残高」で確認できます。

出力画面の「工種選択」で、出力したい階層で「品名」だけチェックをつけることで印字できます。

最終査定(累計出来高が100%)のタイミングで金額の過不足は0にならなければなりません。「調整額」、または「消費税調整」の過不足を「0」に調整してご登録ください。

できません。「出来高査定入力」、「仕入伝票入力」、「(収支見込入力)」を消してから発注日を変更していただく必要があります。

出来高査定を行った後に発注を変更した場合、該当する注文番号の過去の出来高査定を削除してから再度査定する必要があります。
但し、階層や名称の変更以外で数量、金額、明細追加の変更であれば再査定せずとも、査定率が前回と変わる点を考慮すれば継続して査定できます。
※削除する場合は、事前に内容をメモしておいた方が安全です。

「出来高査定入力」の「支払率」が「25％」になっているためです。全額引用されるのであれば「支払率」を「100％」にしてください。

やり直す必要はございません。継続して査定処理を行ってください。