ソフトウェアご利用のお客様 Q&A

※旧製品(どっと原価)ご利用のお客様Q&Aはコチラ

可能です。以下の手順でインストールを行ってください。
なお、詳細については、添付資料をご確認ください。

1.【サーバー機】データバックアップを作成
　①『どっと原価NEOシリーズ』のバックアップデータを作成します。
　　※バックアップデータを取る際は1台の端末のみ起動し、その他の端末

         はどっと原価NEOを終了させてください。

2.【サーバー機】基本システムのアップデート
　②専用サイトの「最新版ダウンロードサイト」から最新版を

    　ダウンロード
　③基本システムセットアップ（インストール）

3.【サーバー機】起動（ログオン）
　④『どっと原価NEOシリーズ』にログオンします。

4.【クライアント機】クライアントアップデート
　⑤クライアント機を起動してクライアントセットアップ（インストール）
　　を行います。
　　※複数のパソコンで使用する場合に実施します。

以下の操作手順を行ってください。詳細は添付資料をご確認ください。
①お使いのすべてのPCのどっと原価NEOシリーズを終了します。
②1台のPCでどっと原価NEOシリーズを起動し、バックアップを行います。
詳しくは、どっと原価NEOのHELPの[データバックアップ]-『バックアップ』をご参照願います。

③バックアップが終了したら、サーバー機（親機）を「管理者として実行」で起動し、「ファイル」-「管理者機能」-「データ復旧」の「復旧先データベース名」から、ログ圧縮を行う会社を選択します。

④ツールボタンの「ログ圧縮」をクリックして実行します。

「売上区分」が「進行基準」になっていなかったためです。

「工事登録」に「完成日」が登録されていませんので、未成工事扱いとなります。

できません。進行基準の進行率は工事単位に原価比例法で行っています。

進行基準工事の場合は「工事進行基準」画面で進捗率が100％になった時点で「工事登録」の「完成日」が自動反映されます。もし、「工事登録」で、「完成日」を直接入力した場合は、進行基準分の仕訳データが作成されませんので、ご注意ください。予算に対する原価の消化率が100%になると完成扱いになるので、完成にしたくない場合は状況に応じて90%等に変えてください。

問題ありませんが、予算を変更した場合、進行率が変わるので進行基準の売上も変わります。

「初期設定」ー「会計情報１」の「請負額計上要素」です。

その月に完成した工事のみ「進行率」を100％にして「登録」する必要があります。登録することで、「工事進行基準」の「振替日」が「工事登録」ー「請負情報」の「完成日」に反映します。

「条件設定」で「売上区分」を「完成額」、「累計額対象」を「進行基準対応」で確認できます。

「売上伝票入力」は請求額になりますので、売上額が重複することはありません。

しないです。計算は税抜で行い、売上の税率は「工事進行基準」の「税率取得先」によって決まります。

進行基準上の売上より入金額が多い場合、完成振替できる金額は最大で進行基準上の売上額までになります。その際、入金明細の要素内訳では、差額分の要素内訳を判断することができないため、、「初期設定」-「会計情報1」の「入金振替計上要素」を引用しています。

「工事進行基準」では、進行基準計上日が完成日と同等の扱いになります。そのため、進行基準計上日が仕訳対象期間内であれば、仕訳明細が作成されます。

「仕訳データ転送」で、進行基準工事の入金完成振替を行う場合は必要です。

「今回売上額」は「今回迄売上額」-「前回迄売上額」で算出します。「今回迄売上額」は「最終売上額」×「進行率」で算出し、「進行率」は「原価」÷「予算」×100で算出します。その為、「原価」または「予算」が0円の場合、「今回売上額」は0円になります。

「工事進行基準」の「振替日」です。「振替日」は「進行率」が100％になると、入力できるようになります。

「対象」のチェックを入れて登録しないと、たとえ「進行率」を変更していたとしても登録はされません。「進行率」に限らず値を変更した場合は、「対象」にチェックを入れて登録する必要があります。

「工事進行基準」で「対象」にチェックを入れて、「進行率」を直接100％に変更して「振替日」を登録します。

問題あります。「完成工事一括登録」で完成日を登録すると、「工事進行基準」の「進行率」が100％にならないので売上が一部計上されません。

登録できます。「工事進行基準」で「振替日」を6月の日付で登録します。

追加した明細の「受注日」が、「工事進行基準」の「対象年月」以前の日付であれば含まれます。

変更した原価金額を考慮するのであれば、「工事進行基準」で「計算」をし直す必要があります。

前回迄売上額は、「対象年月」で指定した年月より前に「工事進行基準」で計上した売上額の合計です。
今回迄売上額は、「最終売上額」×「進行率」で算出されます。
今回売上額は、「今回迄売上額」―「前回迄売上額」で算出されます。

該当の工事の「対象」のチェックを外して「登録」します。「対象」のチェックが外れている分は登録されません。

「工事別原価管理表」の「条件設定」で「売上区分」を「完成額」、「累計額対象」を「進行基準対応」に設定します。

「工事登録」の「出力設定」画面で「工事一覧表」を選択し、「条件設定」で「売上区分」を「進行基準」、「未成・完成」を「完成」に設定します。

「条件設定」で「売上区分」を「完成額」、「累計額対象」を「進行基準対応」に設定すると、進行基準工事分は「工事進行基準」で登録した売上額が表示されます。

対応していません。「工事進行基準」に対応しているのは、「工事別原価管理表」と「工事台帳」、「売掛残高一覧表」です。

「入金額」は、「工事進行基準」 で計上された「今回売上額」分までしか 集計 されません。

「請求書(納品書)」を出力するには、「売上伝票入力」が必要です。
「工事進行基準」と「売上伝票入力」は別のメニューなので、「売上伝票入力」も登録する必要があります。

1度にまとめて確認することはできません。条件設定で「売上区分」を「完成額」、「累計額対象」を「進行基準対応」にした場合、「期間」は、「会社設定」ー「基本情報」の「進行基準期間」に準ずる期間または決算期間でのみ確認できます。その為、決算期間の1年間ごとに確認する必要があります。

工事請負として、6，500万で計上し、JV親会社から請求された出資金を仕入で計上して支払を行うことで利益管理ができます。

「工事登録」だと「JV情報」タブがあります。ここでその工事に参加する他の企業と構成率を登録できます。関連画面としては「JV出資金請求書」があります。

1社の場合はJV全体及び自社分の工事それぞれで管理を行います。会計へは自社分で転送しますが、その際に業者がダミー業者となります。また支払を転送するとJV全体の分が送られるため、会計側で調整が必要となります。
2社で管理する場合は、自社会社へ正規業者で自社分割合で転送するためそのまま会計へ転送して管理することが可能です。

支払をJV会社で行う場合は、JV会社で仕入を登録して自社会社に転送します。自社会社で支払を行う場合は自社会社で仕入を登録して、JV会社（及び自社会社）に転送します。

JV転送用業者、転送用工事に作成されます。工事別原価管理表等では、「JV区分」を利用して原価の確認をしないと原価が重複する可能性があるので注意が必要です。

「拡張機能」の「JV出資金請求書」からサブツールバーの「査定履歴表示」から査定したデータを呼び出し、「査定済データクリア」で削除することができます。

「初期設定」-「JV情報」で可能です。

入金時に自社の入金とサブの分配金で処理を行うことができます。
JV出資金請求はあくまでもJVの仕入に対するサブへの出資金を請求する機能であり、JV全体を管理するものではございません。

毎月、JV出資金請求書の処理を実施して、出資金請求書の書式を今回ではなく累計の期間で出力するように修正すれば、１回だけ出資金請求書を発行したように見せることは可能です。

その通りです。入力する内容は出力する管理帳票の形式に合わせて必要な項目を入力してください。

「拡張機能」-「JV出資金請求書」-「出力」-「JV出資金明細表」の「条件設定」で、「今回0円表示」－「0円明細も表示する」を選択することで出力できます。

「拡張機能」-「JV出資金請求書」-「出力」-「JV出資金請求書」の「条件設定」で、「請求回数」に出力したい値を入れてください。

転送元のマスターを完全一致させるため、一旦マスタを削除して入れ直すことになります。

追加はできません。そのままのご利用になります。

税抜、税込の切替はございません。平成27年4月以降は税抜で計算するよう法改正されているため、税抜で計算されています。

「導入」-「設定」-「労災保険設定」で変更できます。

「労災保険設定」で任意で率は変更できます。

「汎用データ受入」の「工事」から受入可能です。

変更されません。もし変更する場合は、１つずつ変更するか、またはCSVで出力し、Excelなどで更新後、汎用データ受入で一括更新してください。

「業者登録」-「消費税計算」が「明細単位」、または「税なし」でないと表示されません。

通常は事業終了時期で抽出します。条件設定をご確認ください。

既に「工事登録」-「労災保険」で労務費率をご登録いただいていた場合、「労災保険設定」-「事業種類」の労務費率を更新していただいても自動で反映はされません。労務費率を手入力、事業種類を選択しなおしていただくことで反映されます。または、CSVで出力し、項目の修正後に汎用データ受入で一括更新してください。

「初期設定」-「労災保険」の業者、費目、品名が未設定だと登録ができません。「初期設定」をご確認いただき、設定後に再度お試しください。

一月ごとに原価計上される予定です。「労災保険一覧表」画面で事業期間（開始）を1カ月づつ区切り、転送することができます。ただし、「工事登録」-「労災保険」で「事業期間」が入っていない工事がある場合、登録をお願いします。

左下の期間は「労災保険設定」の情報を引用しています。同時に「労災保険料率」タブを案内し決まっているものなので、期にしないでいただくか、どうしても必要ない場合は項目定義を削除します。

条件が一致している場合、「工事登録」-「労災保険」を登録されていない工事も表示されます。

「労災保険一覧表」の「メリット増減率」に手入力でマイナス金額の設定が可能です。

そのままご提出いただいて大丈夫です。

印刷後に手入力するか、Excel出力後に入力するかのどちらかになります。

「工事登録」-「労災保険」の事業開始、終了の日付を見ています。

「仕入明細一覧表」で、属性を労災にして表示していただくことでご確認いただけます。

請負金額の大きい工事順に出力いただくことはできません。工事コード順で出力されます。順番を入れ替える場合は、Excel出力後に並び替えていただく必要がございます。

書式によって事業開始期間が異なっています。「V330一括有期事業総括表06_書式」をご使用ください。（2020年7月現在）

先期や先々期の工事も表示されるため、不要な工事も表示される可能性があります。

「登録」しなければよいです。労災の書類だけであれば「登録」処理をしなくても「表示」で内容を確認し、出力できます。

一度消して作成し、直す上書き方式になります。

追加分だけ転送することはできません。当初、原価計上した仕入伝票を削除してから、労災保険一覧表の条件設定で追加があった工事だけを選択して、原価計上をし直してください。
転送し直すときに、前回と同じ原価計上日を選択すると他の工事の原価計上分が消えてしまうので、前回と違う原価計上日を選択する必要があります。

「仮設入庫入力」で、「区分」を「棚卸」で業者から購入した「数量」をご登録ください。

「品名一覧登録」-「分類」タブで「仮設資材区分」を「有効」にすると表示されます。

できません。一度入庫と出庫をする必要があります。

できます。「会社設定」-「端数情報」に準拠します。

「出庫参照」から貸出した「品名」を引用することになるため、「出庫入力」時の「貸出」の「単価」になります。

変更はできません。固定の内容となりますのでそのままご利用下さい。

できますが「初期設定」で出庫できないようにすることが可能です。

リース販売が目的のため、販売用の「ダミー工事」を選択します。

できません。管理の方法が異なりますので単位、単価を統一したもので管理してください。

再リースを管理する機能はございません。「品名コード」を自社と再リースで分けて管理する方法であれば可能です。ただ、同じ「品名コード」を利用して、再リース自社分の管理はできません。

貸出初期料については対応はできません。外部への貸出の場合は売上伝票入力で別途入力の必要があります。

「損失」の場合の動作は入庫と同じです。（貸出日数×数量×単価）で計算します。異なるのは帳票上で確認したときに「区分」が「入庫」になるか、または「損失」になるかが違います。また、「入庫」の場合は、倉庫の在庫数は増加しますが、「損失」の場合は増加しません。

できません。転送時に貸出と同じ転送用の社内の業者を設定するのみになります。

仮設資材の転送では、「取引区分：廃棄」のものは転送対象になっておりません。転送できるのは「貸出」か「販売」になっているもののみです。

転送した原価や売上であれば可能ですが、「仮設入力」の内容を一括で削除する機能はござませんので、１件ずつ削除していただく必要があります。
もし原価や売上に転送済の内容がある場合は、転送した売上・原価を削除してから、「仮設入力」の内容を削除していただきます。

11月で表示した場合、「出庫残数」、「入庫数」が０になったものは表示されなくなります。

「在庫一覧表」で、工事を絞り込んで確認することはできません。
工事を指定できて、かつ「在庫一覧表」に近いイメージとしては、「工事別出庫状況表」になります。

「仮設出庫状況表」の「工事別」から確認可能です。

「出庫状況表」の「工事別」で確認するか、「在庫明細一覧表」で工事を絞って確認することができます。

表示されません。日数については、出庫数量に乗算された数字が数量になります。

変えることはできません。「出庫入力」時の「単価」を採用することになります。

「売上明細一覧表」から「属性：仮設資材」で検索し、「売上伝票入力」から1件ずつ削除していただくか、「データ削除処理」で「伝票日付」を「計上日」、「データ受入：仮設資材」を指定して削除することができます。

転送画面で指定した「計上日」で転送されるため、１日ずつ指定して転送する必要があります。

６月で入力し、原価転送後のデータは、経費のマイナスで入力します。再転送に関しては、送ったデータを削除してから入れ替えを行う仕様となっています。

（請求対象期間から割り出した）「日数×数量×単価」で金額を算出しています。日数は「取引区分」によって算出方法が変わります。

「出庫入力」時の「単価」を採用します。現状原価の単価と売上の単価が同じため、異なる場合は資材を分けなければなりません。

日数を加味しているためです。「数量＊日数＊単価」のため、数量に日数を加味して、「数量＊単価＝金額」としています。
本ソフトウェアは、日数を加味していないので、「数量＊単価＝金額」になっていません。

転送したものを対象に同じ日付・工事のものは上書きする動作になっています。

「仮設売上集計表」で「転送先」の項目を「売上」に切り替えることで可能になります。
「売上」については、社内に貸出す場合とは異なり、社外リースなどの運用になります。

「工事登録」、「業者登録」で「倉庫工事」、「倉庫業者」が登録されているデータを開き、名称変更をしてください。

入庫、出庫の登録をしていない場合は、変更できます。

「倉庫別在庫一覧表」で「条件設定」の「在庫表示」を「在庫数0も表示」を選択し「表示」を押してください。明細が表示されましたら入庫、出庫の登録を全て削除してから「倉庫設定」の「業者」を変更してください。

「在庫残高登録」では「設定日付」時点の在庫数を表示しています。「倉庫別在庫一覧表」を見ている場合は、設定されている「期間終了日」を「在庫残高登録」の「設定日付」と一致させてください。
「品名別在庫一覧表」を見ている場合は、「在庫残高登録」と同じ倉庫のみを指定し、「期間終了日」を「在庫残高登録」の「設定日付」と一致させてください。

「日報入力」、「仕入伝票入力1」・「仕入伝票入力2」、「出庫入力」、「倉庫間移動」の画面で排他制御がかかります。

「在庫残高登録」で「数量/金額」の数量を選択すると入力できます。

「品名別在庫一覧表」では「業者」の確認はできません。「入庫明細一覧表」でご確認ください。

「初期設定」-「在庫情報」の「出庫単価計算方法」が「個別単価」または「先入先出単価」の場合は、「倉庫別在庫一覧表」で「単価」を確認することはできません。「入庫明細一覧表」でご確認ください。
「初期設定」-「在庫情報」の「出庫単価計算方法」が「最終仕入単価」または「移動平均単価」の場合は、「倉庫別在庫一覧表」で単価を確認することができます。
「最終仕入単価」の場合は、「倉庫別在庫一覧表」のお使いの書式に、「**在庫-最終仕入単価」の項目定義を入力することで、最終仕入単価を確認できます。
「移動平均単価」の場合は、「倉庫別在庫一覧表」の画面上、もしくはお使いの書式に「**在庫-平均単価」の項目定義を入力することで、平均単価を確認できます。

「仕入伝票入力」で「取引区分」が「入庫」となっている場合は、「単位」が変更できません。そのため、別の単位で登録したい場合は、「品名一覧登録」で品名を新規登録してください。

修正できません。間違えて入力した入庫伝票を削除し、正しい内容で入力をしてください。

「仕入伝票入力」で、間違えて登録した入庫伝票を開き、「ヘッダー情報変更」から日付を修正してください。
ただし、既に出庫を行っている品名が存在する場合は修正ができませんので、出庫伝票を削除してから入庫伝票を修正し、出庫のやり直しを行ってください。

「仕入伝票入力1」をお使いの場合は、入庫入力の時と同じように業者、工事を選択し、「在庫参照」で返品したい商品を選択し、数量で返品数を入力してください。「仕入伝票入力2」または「日報入力」をお使いの場合は、取引区分を「14：入庫返品」にしてから「在庫参照」を行ってください。

「受払台帳」で該当の商品を表示させ、単価が正しく登録されているかご確認ください。単価を間違えて登録している明細があった場合は、その明細をダブルクリック、もしくは「伝票参照」を行い、「仕入伝票入力」での入庫入力を行った明細の単価を修正してください。

入庫の税率は10％のままです。

「初期設定」-「在庫情報」の「出庫単価計算方法」が「個別単価」または「先入先出単価」の場合は、出庫済みの場合、品名の名称を変更することができません。出庫伝票を削除してから入庫の品名の名称を変更してください。
「初期設定」-「在庫情報」の「出庫単価計算方法」が「最終仕入単価」または「移動平均単価」の場合は、出庫伝票及び入庫伝票の品名の名称を直接変更することができます。ただし、入庫伝票と出庫伝票の品名名称が異なる場合は、正しく引き当てできませんのでご注意ください。

「在庫参照」は、入庫で登録された内容を表示します。そのため、「品名一覧登録」での変更内容は反映されません。「仕入伝票入力」で入庫の品名の名称を変更ください。

「仕入明細一覧表」で「条件設定」の「属性」を「入庫」のみにチェックして確認してください。

できません。まずは入庫入力を行ってください。

売上には反映されません。「出庫入力」とは別に売上を登録してください。

「出庫入力」で、サブツールバーの「在庫参照」を選択することで、倉庫に在庫する商品を確認することができます。「在庫参照」で表示されている商品を引用し、出庫することができます。

「出庫入力」で、サブツールバーの「出庫引用」を押下することで、出庫した明細を確認することができます。出庫している明細の中で、返品したい商品を選択し「引用」ボタンから明細を引用することで、「出庫返品」として登録できます。

「初期設定」-「在庫情報」で「出庫単価入力」が「する」の場合は、金額を変更することができます。「出庫単価入力」が「しない」の場合は、出庫済みの状態で金額を修正することができません。登録済の出庫伝票を削除してから入庫伝票にて金額修正をし、もう一度出庫入力を行ってください。

過去日付で修正すると在庫数に影響がでるため、「出庫入力」では変更できません。間違えた日付で登録されている「出庫伝票」を削除していただき、正しい日付で「出庫伝票」を登録してください。

「初期設定」-「在庫情報」で「出庫単価入力」が「する」の場合は、「出庫入力」の「税額表示」を「する」にして「税率」で修正できます。

在庫数より多く出庫しようとしています。「受払台帳」で入庫、出庫の日付、数量が正しいかご確認ください。

「在庫参照」の「条件設定」の「残数表示」を「残数＞0を表示する」を選択していただくとできます。

売上には反映されません。「出庫入力」とは別に売上を登録してください。

「導入」-「設定」-「倉庫設定」から行います。この時、新規作成する倉庫に設定する「倉庫工事」「倉庫業者」をあらかじめ「工事登録」と「業者登録」で作成してください。
尚、「工事登録」では「属性区分」を「原価集計外」、「業者登録」では、「属性区分」を「支払対象外」として登録してください。

「倉庫間移動」の「在庫参照」時に「条件設定」で「税率取得先」を「参照元の税率を取得」にしてから引用してください。

「初期設定」-「在庫情報」の「出庫単価計算方法」が「最終仕入単価」または「移動平均単価」の場合は、ソフトの仕組み上、直接入庫伝票を削除することができますが、現在在庫数及び在庫金額に不整合が生じるため、「倉庫間移動」の伝票または「出庫伝票」を削除してから、「入庫伝票」を削除してください。

「仕入明細一覧表」の「条件設定」で、「属性」を「棚卸調整」のみチェックを付けて表示してください。

「初期設定」-「在庫情報」で、「出庫単価計算方法」が「個別単価」または「先入先出単価」の場合は、「仕入/日報」-「在庫管理」-「受払台帳」で確認できます。「出庫単価計算方法」が「最終仕入単価」または「移動平均単価」の場合は確認することができません。

「入庫明細一覧表」で確認できます。また、「仕入明細一覧表」の条件設定で条件設定１の「属性」で「入庫」のみにチェックを入れることで入庫の明細のみを表示することができますので、仕入明細として業者を確認できます。

「倉庫別在庫一覧表」から確認できます。

できません。

指定した品名の入出庫履歴を時系列で確認することができます。

「汎用データ受入」の「仕入明細」から取込ができます。尚、その場合は「取引区分」を「6：棚卸調整」にしてください。

10個まで登録できます。

「環境設定」-「メール環境設定」の設定はすべて登録をしていただく必要があります。パスワードなどが間違っていてエラーになることもありますのでご確認ください。

同じPCに本ソフトウェア、STARFAX、Excelがインストールされており、そのPCにFAXモデムが接続されている環境でないとFAX送信OPは使用できません。(FAX用にVPNでクライアントサーバー型の接続ＰＣを１台用意して行った事例はありますが、速度が遅くなるのであまり推奨はできません。)

「業者FAX指定」タブは、下記の3点を満たしているPCのみ表示されます。
＜「業者FAX指定」タブ表示の条件＞
①StarFAX
②StarFAX OCX
③Excel
お使いのPCにインストールがされているかご確認をお願いします。

本ソフトウェアからStarFaxではログファイルで確認ができます。StarFaxから実際にFaxが送られたかどうかはStarFaxで送信履歴をご確認ください。

「出力設定」-「ファイル送信」-「業者FAX指定タブ」の送信時刻を指定するにチェックを付け、日付と時刻を入力することでできます。

クライアントでメールが使用できる環境であれば問題ありません。

メールアドレス登録が空白の業者が含まれている場合、メール送信時に中断されます。「業者登録」の「ファイル送信区分」を「送信する」「送信しない」などの区分を作成していただき支払通知書の「出力設定」-「条件設定」に指定して絞り込んでいただくことで一括で送ることができます。汎用データ受入機能にて、一括で「ファイル送信区分」を設定することができます。

できません。現状は、前回値が初期値として表示されています。

項目定義に「」がついているか、ご確認をお願いします。解消しない場合は、該当の項目定義が対応しているかご確認をお願いします。「出力設定」-「項目定義」から、使用できる項目定義の一覧のご確認ができます。

すべて中断になります。送信する内1件でもアドレスの不一致などで遅れない場合、同時に送るほかのデータも送信を中断します。

環境設定のテスト送信が成功するかのご確認をお願いいたします。テスト送信も失敗する場合、メール設定のSMTPポートなどが現在の「環境設定」-「メール環境設定」と差異がある可能性がございます。申し訳ございませんが、一度プロバイダ業者様へご確認いただきますようお願いします。