健康経営の理念・目的
取引先への安定的な製品供給を行うためには、社員が健康であることが不可欠です。社員が安心して働くことのできる環境を提供し、健康づくりを積極的に推進していくため健康経営に取り組みます。
健康経営における方針
全社員が健康で安心できる職場環境、仕事の中で無理せず健康づくりに取り組める環境整備・機会提供を行う。
- ワークライフバランスの実現に向けた働き方改革の推進
- 定期健康診断100％受診への促進や二次検診受診率の向上
- 女性特有の健康課題への取り組み、環境整備を行う
健康経営における体制
経営トップの健康経営に対する方針のもと、産業医、健康担当者等で、会社全体の健康経営施策を担当する部署を設置し、 定期健康診断データにもとづき、健康経営を推進しています。また安全衛生委員などの職場代表を中心に現場の声を拾い、施策へと活かしています。
実施内容
- 生活習慣病予防等の健康保持・増進に関する情報の定期的な発信
- 社内スポーツイベント（ボウリング、ウォーキング）の実施
- 働き方改革支援制度（介護・育児時短勤務制度、フレックスタイム制度）の実施
- ストレスチェックの実施と結果検証
- 健康診断及び二次検診の費用補助
- 婦人科検診の費用補助
- 社員の家族（40歳以上の扶養者）への特定健診の受診勧奨
- インフルエンザ予防接種費用の補助
- 職場内コミュニケーションの促進を目的とした費用の補助
- 外部相談窓口の設置
- 社内相談窓口の設置
今後の取り組み
- 喫煙率低減への取り組み（セミナーの実施など）
- 健康づくりに関する講座を積極的に実施
